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スポーツ業界における広告代理店の役割

日本のスポーツは広告代理店が握っている。それは良い意味でも悪い意味でも。オリンピック予選でバレーとサッカーが注目されている。しかし、その扱いには大きな差がある。

バレーボール http://www.o2net.co.jp/hva/unei.htm
サッカー http://www.toonippo.co.jp/tokushuu/danmen/danmen2002/0604.html

バレーはジャニーズとセットでなければスポンサーが取れない。サッカーはスポーツだけでスポンサーが取れる

それだけの違い。


【バレーの場合】を考えてみると・・・ ※注 あくまですべて推測です。

おそらくバレー協会から広告代理店に働きかけたではないかと思う。「弱体化した日本バレーではテレビが放映してくれない ⇒ 知名度が下がる ⇒ 人気が低迷する」この負の連鎖を恐れた協会が、広告代理店に対して① テレビ放映 ② スポンサーの獲得 を依頼した。依頼された広告代理店は、バレーだけで視聴率(=スポンサー)が取れないと判断。もしくは負けてしまったときのスポンサーへの影響を考慮して、タレント事務所に対して、出演の依頼を行った。もしバレー日本代表がオリンピックに出てなくて散々な出来で終わってしまったとしても、最低限の視聴率(スポンサーへの効果)を獲得することができる。つまりオリンピック予選に出演していたタレントは広告代理店とテレビ局のリスクヘッジであった。

単純に「バレー」と「タレント」の2つを利用したほうが、効果が高かったからかもしれないけど。

それでは邪推で金額を推定してみると一体いくらのお金が動いてるのか

【 協会の収益 】

※ 平成16年度予算から推測(協会HPより)
FIVBイベント特別会計(アテネ五輪最終予選、ワールドリーグ、ワールドグランプリ)
業務受託収入        220,000,000
(広告宣伝費として協会は22,300,000払っているが一体どこに払っているのだろう-_-ゞ?)

入場料は別と考えて「広告代理店⇒バレー協会」 には 2億2千万支払われている。代理店はその対価として、FIVBイベントに対する ①放映権 ②ロゴなどの利用に対する権利を得たことになる(他にもたくさんあると思うけど)
 
【 広告代理店の収益 】

では広告代理店はこの権利をいくらで 
①大会スポンサー と ②テレビ&テレビCMスポンサー に販売したのだろうか 

① 放映権&テレビスポンサー 
放映権をテレビ局に売ったとして2~3億(推量やけど・?)。テレビ局のCM枠を買い取って、それをスポンサーに売り出してたとすれば、30秒1000万の粗利(いい加減な数字ですが・汗)と考えたら10億くらいはいくのではないでしょうか。

② 大会スポンサー
HPを見てみると8社が大会のスポンサーになってる。このすべてが最低5000万(そんなにないと思うけど)出していたとすれば3億5千万

つまり 代理店の利益としては 6億~16億 -  2億 = 4億~14億 

ここで疑問に思うのは 【 協会が直接テレビ局やスポンサーと交渉すればいいのでは? 】 

と思うが、バレーの世界しか知らない協会の理事(とくに元選手)に営業なんてできるわけがない。
スポンサーを獲得するための営業(専任職員)もいない。前にどこかの協会が独自でスポンサーを獲得してこようとして大失敗していた。日本サッカー協会ですら広告代理店に =広告営業の代理を頼んでる のだから、他の協会やチームでは独自にスポンサーを獲得なんてできません。

これが 広告代理店がスポーツを握っている(牛耳っている)現状です。

これを良いと見るか悪いと見るかは人それぞれでしょう。

実際スポーツ協会には広告代理店がいなければ、スポーツを放映してもらうこともスポンサーを獲得することもできないのだから。ただ、放映してもらったら何をしてもいいと言うわけでない。

広告代理店で働いている人も「できることならスポーツだけでやってきたい」と思ってるとは思う(そう思いたい)
ただ、それが成り立っているのは一部のスポーツのみ。

では、「バレーを放送するためにはタレントという餌が必要だ」という認識を与えてしまったのは誰か?

それはバレーを観に行かなくなったファン(客)が原因だと思うのです。
ファンに愛想をつかされたのに、何もできなかった協会が悪いとも言えるのですが
「バレーだけみたい」と思っている人が増えればタレントはいなくなるでしょう。

「タレントが出てる大会なんて観ない」という人がもっと多くいて、声をあげれば 
タレントはコートの上からいなくなります。

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スポーツ業界に就職したい学生へ

スポーツで利益を生むことが出来ているのは

大手広告代理店(電通・博報堂など)
テレビ局(キー局中心)
アスレチッククラブ(コナミスポーツなど)
メーカー(アディダス・ミズノなど)
イベント業(シミズスポーツなど)
スポーツ新聞

上記の会社であれば、新卒で採用を行っています。

だた、ここで注意してほしいのは、プロスポーツクラブやスポーツ団体の多くは赤字です。
赤字の企業に新卒を採用する体力(余裕)はありません。スポーツを専門に行っている会社(ベンチャー)や出版社にしても、スポーツの分野だけで成り立っている会社は少ないです。


新卒学生がスポーツ業界への就職が困難な理由は大きくわけて2つ考えられます。


1つ目は上記に挙げたように「スポーツ業界自体の仕事や採用の現状」です。

スポーツがビジネスとして自立することができていないので、どうしてもスポーツ単体だけでは儲け(利益)をあげることが出来ない。ですので大手広告代理店やタレント事務所の副業(一部門)としてスポーツが仕事として扱われているのが現状です。ベンチャー(中小企業)でスポーツイベントやスポーツマネジメントを行っている会社もありますが、スポーツ自体で利益をあげることが難しいので、どうしても新卒を採用する余裕がありません。

2つ目は「スポーツ業界に就職したい」と言っている学生側の問題です。

スポーツに貢献したい。スポーツを普及させたい。その想いは確かに大切なのですが、それだけではスポーツは成り立っていきません。そこに欠けている視点は「いかにスポーツで儲けるか」という考え方です。
多くのスポーツベンチャーの企業は慈善事業としてスポーツを行っているわけではありません。自分がボランティアで働くのであればその考えは必要ありませんが、スポーツ業界で就職(=生活の糧を得る)ということを目指すのであれば「どうやってスポーツで儲けるのか?」ということを明確に打ち出していかなくてはいけません。

ではどうすればいいのか

スポーツがビジネスとして成立するまで待つというネガティブなスタンスもあります。

しかし、それでは何年かかるかもわかりませんし、成立したとしても自分が採用されるという可能性も低いままでしょう。そのため学生のうちに行わなければいけないことは「自分の市場価値を高めて、中途で採用される人よりも自分のほうが会社にとって有益であるという証明を行う」ことです。

「この会社は新卒を採用していない」
ということだけで就職を諦めてしまうようなスタンスでは話になりません。
自分を採用することで、その会社に利益をもたらすことができるかどうか
をアピールしなければいけません。


学生時代に書いた文章を文藝秋春に売り込みに行って、Numberに掲載した
プロリーグのチームでアルバイトをしていて、選手のサポートを専門に行ってきた
大学時代に海外へ飛び、海外の選手を日本チームへの紹介事業を行ってきた
数百のスポーツチームを集めて大会を開催し、実際に利益をあげた

「ここだけは誰にも負けない」といった武器がなければ難しいのです。
いくら「多くの試合を観てきた」「海外のサッカーに詳しい」「大学でスポーツマーケティングを勉強していた」といっても、それをビジネス(利益)に繋げることができなければ、仕事としてスポーツを扱うことはできません。

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スポーツはビジネスとして未成熟である

【注意】すべて思い込みの仮定で書いているので、論理的な裏付けはありません。

ビジネスの社会的や役割として、雇用を創出する役割がある。確かに選手は雇用という側面として果している役割もあるが、一方には選手=商品という側面がある。それは人材派遣会社と同じで、選手の質の向上は人的資源としてではなく商品管理の部類に入る。

それを踏まえてスポーツの範囲でビジネスを行っているエリアを
【見るスポーツ】と【するスポーツ】に分けて分布を考えてみるとこうなります。


【見るスポーツ】

  ↑

 ・スポーツチーム  
 ・広告代理店   ・マスコミ(メディア)
 ・スポーツ団体・協会
 ・スポーツ用品
 ・スポーツクラブ(アスレチッククラブ) 

  ↓

【するスポーツ】

雇用という観点から見れば 【するスポーツ】に近いほど雇用が多い。
これはその業界が対象とする人(シェア)と、一人当たりの単価が大きいから、それに合わせて雇用も増えると考えられます。

しかし、スポーツチームを見てみても、そのシェアは大きいはずです。
・入場料収入 スポンサー収入 テレビ放映収入という3つの柱がありますし、
1試合平均 50,000人 × 3,000円 =150,000,000 万(一億五千万)  皮算用ですが・・
の収入があれば、もっと雇用が生まれてもいいはず。

そこで仮説として
【スポーツチームはそのビジネスの周りに派生的な雇用を生み出している】
という考えがあります。

という3つの柱を見てみると、スポーツチームがどれだけ頑張ったとしても、そのすべてにおいてシェアは大きいとしても、そういう面でみれば人を呼ぶためには選手などの【商品力】にお金をかけなくてはいけない。

それは1つのチームだけで試合を行うことができないといういうその構造に問題があります。
選手の質という純粋な商品力だけではオンリーワンになることができない。

オンリーワンになるための努力として、費用対効果が低くなってしまうのは否めない。それはスポーツチーム単体で見れば利益を生む構造に持っていくのは難しいということを示しています。

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